在宅酸素療法（HOT）で介護職員ができること、できないこと

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在宅酸素療法（HOT）は、自宅で生活しながら酸素を吸入する治療です。高齢者施設や在宅介護の場面でもよく導入されており、介護職員が日常的にかかわることも少なくありません。厚生労働省の通知（令和4年12月1日「医師法第17条、歯科医師法第17条及び保健師助産師看護師法第31条の解釈について」）では、在宅酸素療法に関連する一部の行為が「医行為にあたらない」と整理されました。これにより、介護職員が安心して担える部分と、医師や看護師に任せるべき部分がより明確になっています。ここでは、介護現場での対応をわかりやすく解説します。

1 在宅酸素療法における介護職員の役割
2 在宅酸素療法（HOT）の利用者に介護職員ができること
3 介護職員が在宅酸素療法（HOT）の利用者の介助をするときの手順例
- 3.1 実施手順の例
4 在宅酸素療法（HOT）の利用者に介護職員ができないこと
5 ケアの際に大切なこと
6 まとめ

在宅酸素療法における介護職員の役割

在宅酸素療法は自宅や施設で日常的に行われる治療であり、介護職員がかかわる場面も多くあります。厚生労働省の通知では、介護職員が担える範囲と担えない範囲が明確化されており、それを理解して行動することが利用者の安全につながります。

在宅酸素療法（HOT）の利用者に介護職員ができること

介護職員が担えるのは、あくまで「酸素の準備や片付け」「機器周りの環境整備」といった部分です。

例えば、利用者が酸素マスクやカニューレを外しているときに、医師の指示に基づいた流量にダイヤルを合わせておくことが認められています。また、カニューレやマスクを利用者に装着する準備をしたり、酸素吸入が終わったあとの器具を片付けたりすることも可能です。

さらに、酸素供給装置に付属する加湿瓶の水を蒸留水に交換したり、機械の外側を拭き取って清潔に保つことも介護職員の役割に含まれます。これらは、医学的な判断や高度な技術を必要とせず、安全に支援できる作業だからです。

自力で酸素マスクや経鼻カニューレを戻すことが困難である患者や、睡眠中や意識がない状態で、自力で酸素マスクや経鼻カニューレを戻すことが困難である患者などに対しては、酸素流入中の酸素マスクや経鼻カニューレがずれ、次のいずれかに該当する患者が一時的に酸素から離脱(流入量の減少を含む。)したことが見込まれる場合に、当該酸素マスクや経鼻カニューレを元の位置に戻すことも認められています。

介護職員が在宅酸素療法（HOT）の利用者の介助をするときの手順例

介護職員は、酸素吸入の準備や片付け、機器周りの環境整備を行うことができます。具体的には、以下の流れで実施することが可能です。

実施手順の例

利用者が酸素を吸入していないことを確認する
（マスクやカニューレが外れており、酸素が流れていない状態であることを必ず確認する）
看護師の指示に基づき、酸素流量計をあらかじめ設定する
（「2L/分」など、あらかじめ医師の指示が記録されている流量に合わせる）
酸素マスクや経鼻カニューレを利用者に装着できるよう準備する
（正しい位置に置き、チューブがねじれていないか確認し、すぐ使える状態に整える）
準備ができたら看護師に連絡し、看護師が利用者に装着する
（介護職員は装着行為そのものは行わない）
酸素吸入中は、チューブの踏みつけや引っかかりがないよう利用者の動線を整える
（転倒リスクや機器トラブルを防止するために環境を確認する）
酸素吸入が終了したら、看護師がマスクやカニューレを外す
（介護職員はその後の片付けを担当する）
使用済みのマスクやカニューレを衛生的に処理し、再利用品はマニュアルに従って保管する
加湿瓶の水が少なくなっている場合は、蒸留水に交換する
（必ず蒸留水を使用し、満たしすぎないよう水位に注意する）
酸素供給装置や周辺を清潔に保つため、定期的に拭き取りを行う

在宅酸素療法（HOT）の利用者に介護職員ができないこと

介護職員が行ってはいけないのは、酸素吸入の開始や停止そのものです。

具体的には、酸素がすでに流れている状態でマスクやカニューレを装着することや、吸入中にマスクやカニューレを外す行為は医行為にあたり、医師や看護師、または利用者本人が行うべきものとされています。

酸素吸入は利用者の生命に直結する行為であり、状態によっては急変のリスクがあるため、医学的な判断が欠かせないからです。

ケアの際に大切なこと

介護職員ができることは「補助的」「周辺的」な部分に限られるとはいえ、利用者の生活を支える上で重要な役割を担っています。そのため、日頃から医師や看護師と連携し、マニュアルに沿った手順で行うことが必要です。加湿瓶の水交換や機器の清掃といった一見単純な作業も、衛生管理や誤操作防止の観点から丁寧に行うことが求められます。また、実施前に必ず本人や家族と合意を得ておくことが推奨されており、チーム全体で安心できるケア体制を整えることが大切です。